しあわせに買える「家の希望条件」の決め方・絞り方

住宅購入を考えている人の中には、情報収集をしすぎるあまり、「結局何を優先して買えばよいのか?」と混乱してしまう方が多い。住宅購入は、人生で一番大きな買い物とも言われる決断。だからこそ、情報を見れば見るほど悩んでしまう。
今回はシックストゥリーズ合同会社 Keller Williams Tokyo(ケラー・ウィリアムズ・トウキョウ)の小林さんに、「買いたいが、なかなか決められない」状態を防ぐ賢い家の希望条件の決め方についてアドバイスを伺った。

まず3つの軸を定めよう

ー予算、エリア、築年数など、希望条件は何から決めればよいのでしょうか?

ストレスなく理想の家を買うためには、まず3つの軸で希望条件を定めましょう。

1つ目が予算です。いくら住みたい家が見つかっても、支払えないと意味がありませんね。現実的に余裕を持って買える予算を決める。これが最優先です。

2つ目はエリアです。「今の生活環境に不満があるから引っ越す」のか、「今住んでいるエリアのこういうところが気に入ってるから似ているところでもいい」のかを考えてみてください。これをもとに後からエリアの選択肢を広げることができます。

3つ目が築年数です。新築購入は確かに理想的ですが、中古は中古で、管理状態が担保されているかチェックできるなどのメリットがあります。古い=ダメ、とは一概には言えません。予算とのバランスを見ることが大事です。

この3つが決まっていないと、理想の家があるんじゃないかと探し続けてしまう、いわば白馬の王子様状態に陥ってしまいます。

ーまず予算ですが、実際どのくらいの目安で考えれば良いでしょうか?

月々の家賃として無理なく支払えるのはいくらか、から物件購入価格を割り出します。現在賃貸にお住まいであれば賃料がベースになります。その家賃と返済比率(年収における年間住宅に当てる金額の割合)を照らし合わせます。目安としては、年収のうち25%以下に収まることが理想です。

一般的に、ローンの借り入れができる額は年収の7倍程度です。こちらもこの通りに借りると支払い負担が多い印象です。

ーちなみに、共働きのご夫婦の場合はどうですか?

夫婦の場合、どちらか一人の7倍であればまだしも、世帯年収の7倍の借り入れは危険で現実的ではありません。

産休育休をはじめ、どちらかの収入が低くなった時のリスクが大きいですからね。

最初に、住宅購入後の将来設計、例えばふたりとも働き続けるのか、時短勤務なのかフルタイムなのか、などをエージェントやファイナンシャルプランナーなどに相談し、予算を決めるとよいでしょう。

ちなみに、共働きのご夫婦の場合は夫婦それぞれにローンを組む「ペアローン」が可能です。この場合、住宅ローン控除が二人とも受けられるなどのメリットがあります。

ーエリアの決め方についてお聞きします。希望のエリアが予算オーバーの場合、どのように広げれば良いですか?

エリアについては、家探しの初期段階では結構理想的に決めてしまって大丈夫です。大事なのは、そのエリアを選んだ基準を明確にすること。「今の生活環境に満足してるのか」と「家を買ったらどういう生活をしたいのか」という希望を満たしているのであれば、まずはそのエリアで探します。見つからなければ、今満足している要素を満たす内容を整理し他の街まで範囲を広げましょう。

ー「オススメの駅はどこですか?」という質問、よく聞きます。

これは答えにくいんですよね。「価値が上がりそうなところは?」というのも、将来の資産価値は予想しにくいので。

そのことも踏まえて、「みんなにオススメのエリア」というものはなく、その人の生活に合っているかどうかが全てだと思います。

ですから、私は普段その人がどういう趣味を持ってるのかとか、お休みの日は何をして過ごすのか、など、物件やエリアの前にその人の生活について聞くことが多いですね。

ーあと「都心部から30分圏内」のような探し方をされる方も多いです。

その質問も、正直お答えが難しいです。都内は特に選択肢が広すぎるので、結果的に物件選びに時間がかかってしまいます。

私の場合は、そういうお客様の場合は沿線で絞ります。沿線によって乗客や街の雰囲気が全然違うので、好みに合うか合わないかで生活の快適さが左右される、実は大事なポイントだと感じているからです。

ーでは、築年数に関してはどう考えれば良いでしょう。

先ほどもお話ししましたが、築年数が古い=ダメ、ということではないと考えます。ただ、10年くらいで売却する可能性がある人だったら、私は築浅物件を出来るだけオススメしています。

築古物件で大事なのは、管理状況を最初に確認することだと思います。
多くの不動産会社では、物件を絞った後に管理状態をチェックする流れが多いかもしれません。しかし個人的には物件を絞る前の比較的早い段階からチェックしてから、お客様にご提案しています。

 

3つの軸が定まった後に考える要素は

ー物件の広さですが、例えば共働きの夫婦二人暮らしの場合、実は何平米あれば十分、といった目安はありますか。

生活スタイルにもよりますが、個人的には60平米あれば十分なんじゃないかと思います。お子さんが生まれるかわからないご夫婦は、予算の中でも広さ重視で物件を選ばれているケースが多いです。ちなみに、住宅ローン控除は内法面積(壁の内側の部分の寸法で求められた面積)が50平米以上から適用されます。

ー購入に踏み切るタイミングもなかなか決めにくいです。

一般的にみなさんに共通する「この時期が買い時」というものは存在しないと思っています。

一つ基準として言えるのは、不動産の情報がガラッと変わるのは二ヶ月から三ヶ月だということです。つまりその間に、希望に合う物件を出来るだけエージェントに提案してもらい、その中でどうしても見つからない場合は、物件がリフレッシュされる2〜3ヶ月待ってみるのもありでしょう。とはいえ、100点の物件を見つけるのは難しいです。物件を減点方式でなく加点方式で見てみてください。

ーコロナで変わったかもしれませんが、駅徒歩の基準はありますか?

もし将来的に売るか貸すことを考えているなら、やはり出来るだけ駅近をオススメします。

逆にしばらく住むことを考えたら、駅から少し離れた方が落ち着いていることが多いので、住環境としては整っていますし、一概に駅徒歩何分が良いと区切るのは難しいです。

ーマンションの総戸数は気にするべきでしょうか。

はい。意外と生活に関係する要素だと思います。マンションの規模が大きくなるにつれ、修繕積立金の金額は負担割合が少額になる傾向があります。

また、タワーマンションの共用部分は、自分の生活にフィットしているかをチェックしましょう。使わないものに修繕積立金払うのは勿体無いですよね。豪華なタワーマンションだとプールや温泉が付いているところもありますが、その分お金はかかります。

満足した住宅購入ができる人は、優先順位の整理が出来ている

ー小林さんから見た、「なかなか買えずに悩んでいる人」の特徴はなんでしょう?

ネットの情報を過信している人ですね。物件情報のサイトよりかは、ノウハウ系のコラムを読んでる方にとても多い印象です。

情報収集はたしかに大切ですが、特にネットの情報は注意が必要でそもそも全部が合っている訳ではありません。

特に不動産領域のビギナーだと、断定的な表現の文章に影響を受けやすいと思います。その結果エージェントの提案を跳ね返してしまう方が多いです。

ー買える人と買えない人の違いは、妥協点を探せるかどうか、ということでしょうか。

そうですね。「この物件を買おう」という決断力も大事なところですが、妥協できるか、だと思います。全ての希望条件を100%満たす物件はほとんどありません。

ですから、出てくるかわからない理想の物件を待ちながら探すのではなく、あらかじめ優先順位を絞って、「この相場観の中でこの条件のマンションが見つかったら買う」という進め方だとストレスなく購入できると思います。

また、優先順位の整理はエージェントの腕の見せどころです。初めての購入だと特に、お客さん自身で考えるのは難しいので、例えば私は、まず一個物件を提案してみて気になるポイントはどこなのか、を探るやりとりをします。具体例があるとお客様もイメージしやすいからです。

妥協点をあぶり出し、エージェントと共有しながら物件を探していく。そしていい物件が出たらすぐ購入の手続きに移れるよう、事前準備をしておく。これが理想の流れだと思います。

住宅購入は、理想と現実のバランスをどう取るかが決め手です。Agentlyでは、今回お話を伺った小林さんのように、人生設計のヒアリングから寄り添ってくれるトップエージェントに相談することができます。ご利用は無料です。

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マンションを買うのにベストな時期はいつ?

一般に、家探しシーズンといわれる1〜3月は物件の流通量が多くなりますので、「買う時期」というよりも、「家探しをスタートする時期」としてぴったりなのは年明けからだと言われています。 ですが、それ以外の時期にいい物件が出ない、というわけでは決してありません。 住宅購入は大きな買い物ですから、思い立った時にまずは相談からはじめて、じっくりと情報収集していただくことをおすすめします。 中古マンションでは、市場に出た個人や企業が持っている物件を購入する形となります。家を売る理由は本当にさまざまですので、いい物件が出る時期は読めないうえに、一度市場に出たら数日でとられてしまうようなこともあります。「こんな条件が出たら買おう!」と事前に決めておくことが大事です。 また、新築マンションの場合は、売り主はマンションを建てたデベロッパーであることがほとんどです。その会社の決算期が近くなると家具や家電などのキャンペーンが増えることがありますが、最近では新築の供給自体が減っておりいい住戸は早めに売り切れてしまうこともありますので、ほしい物件であれば時期を気にせず早めに問い合わせてみることをおすすめします。

NatsuoWatanabeのプロフィール写真渡邊夏男

マンション購入の頭金の決め方は?目安はあるの?

昔と違い、現在は頭金は0円でも購入できます。目安はありませんが、自営業や経営者の方は1割や2割の準備を必須とする金融機関もあります。 頭金0円の場合 メリット:手元に現金を多く残せるデメリット:金利が高くなる可能性がある、住宅ローンの借入額が多くなるため支払う利息も多くなる 頭金を入れる場合 メリット:支払う利息が少なくなる、借入額が少なくなるため審査が通りやすくなるデメリット:手元に残る現金が減る 今は空前の低金利の時代ですから、無理に頭金を多く入れる必要はありません。頭金を入れることに拘り、その後緊急時に手元に現金がなく別の借り入れをしてしまうのでは本末転倒です。 また、頭金は最低限にして、残った現金を運用したほうが、頭金を入れて利息を浮かせるよりも得になる場合もあるので、ファイナンシャルプランナーなどにライフプランから資金計画を相談するとよいでしょう。

Ryomizuchiのプロフィール写真水智崚

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諸費用の総額は売買価格の何%くらい?

目安として物件価格の7%~10%程度になります。(※物件価格や物件の評価額、住宅ローンを組む金額や金融機関により諸費用は変わります。) この諸費用を住宅ローンとして合わせて組む方法(諸費用ローン)もありますが、その場合住宅ローンの金利が上がってしまうケースもあるのが一つリスクであり、購入予定の物件価格によっては諸費用の額も大きくなりますので、毎月のローンの支払額がその分増えますから、「無理なく、安心して返済していける毎月のローン返済額なのか」と言う点を考慮頂く必要があります。 まずは適正な購入予算の算出をおすすめいたします。

TERASS編集部

引っ越し費用や家具購入費は資金計画に入れるべき?

必ずしも、購入における「資金計画」に入れなくても良いですが、 掛かってくる費用として算出しておくべき項目です。 ただ、どの程度の費用を見積もるかは各世帯にもよるので、参考となる項目を挙げておきます。 引っ越し費用 距離・荷物量(トラックと稼働するスタッフ数)・時期 (繁忙期は高騰)によって変動します。 3月などの繁忙期は通常期の1.5〜2倍の費用になることもあります。 家具・家電の購入費(新調する場合) 冷蔵庫・洗濯機・テレビなどの家電 カーテン・照明・ダイニングセット・ベッドなどの家具 新居の間取りやサイズ(窓のサイズ含め)が変わると、 買い替えが必要になることもあります。 他にも見落としやすい初期費用 照明の新調費用(中古・新築問わず) エアコン追加設置費(部屋数によっては数十万円)。 賃貸物件と違い、設備として備え付けられているものではありません。 インターネット関連、テレビアンテナ、 ケーブルテレビ工事費

TERASS編集部

ボーナス併用のメリット・デメリットは?

ボーナス併用のメリットは、ズバリ「月々の返済額の軽減」です。 年収の割合の内、ボーナス分が大きい場合、ボーナス月に支払いを回すことで、月々の返済が軽くなり、月々の返済額をフラットにして考えた場合だと支払いが厳しい物件金額でも、ボーナス併用にすることで、同じ金額の物件を余裕を持って買えることになります。 デメリットは、ボーナスが減ったり出なくなった場合も返済は続くため、家計が厳しくなるリスクがあることです。 ボーナス月はその他の支出が重なる傾向もあり、計画的に貯蓄や支出監理をしておく必要があります。 将来転職などを検討する場合にも給料形態(ボーナスがどれくらい出るか?)が転職先を選ぶ上でもネックになる可能性があります。 金融機関によってはプラン変更も可能ですが、一定の手数料がかかる金融機関も多いです。また、当然月々の支払額が増えます。

TERASS編集部

ボーナス併用はあり?

ボーナス併用は、人によってはアリです。 具体的には、ご勤務先のボーナス支給が将来に渡って安定している場合にはアリです。 ボーナス併用のメリットは、ズバリ「月々の返済額の軽減」です。 住宅ローンは、ボーナス返済にしたからと言って、総額の返済が減るわけではありません。 フラットにならした場合の毎月の返済額の一部を、ボーナス月に回しているだけですので、もし仮に将来的にボーナスが出ない月が発生した場合でも、ボーナス支払い分は払わないといけません。 35年や40年50年というローンを組む場合、将来に渡って安定的にボーナスが支給されるかをよくご検討ください。 もちろん、ローンと言うのは数年支払い続ければ「借り換え」というものも可能です。 転職などライフプランに変更が生じた際には、ローンの借入先を変更したり、支払いプランを変更する相談も可能ではありますが、一定の手数料などが発生しますので、よくご検討ください。 ボーナスが支給されなくても、ボーナス支払い分を払えるような貯蓄計画が実行できる場合や、絶対的にボーナスが支給される見込みであれば、ボーナス併用は検討しても良い支払い方法です。

TERASS編集部

転職直後でも借入できる?

場合によっては借入可能です。 選択する金融機関によって、借入可能か否か、いくらまで借入可能か、借入の際の金利(優遇幅)やその他条件に差が出てきます。 見られるポイントとしては、以下です。 転職直後とはどの程度か? 1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年など、転職してからの期間によって金融機関の判断が変わります。 1年未満という時点で審査対象にならない金融機関も多いですが、3ヶ月以上ならOKという金融機関もあります。 また、同業種での転職であればOK、上場企業(またはそれ同等)への転職であればOKという場合もあります。 雇用条件の証明書や、給与のエビデンスが必要です 給与や雇用形態などが記載された書面が必要です。正社員かどうかなどの確認もされます。 直近の給与明細なども必要です。場合によっては、前職の源泉徴収票などを求められることもあります。 その他、基本的な与信などの属性審査がありますが、これらは勤続年数や転職直後に限らず見られる部分です。 ご希望の借入可能額や、購入したい物件のエリア、そのエリアの相場、求める物件グレードによっては、 勤続年数を延ばしてから購入するという選択肢の方が良い場合もあります。 いずれにしろ、まずは現時点で可能性がある金融機関を数行ピックアップし、事前審査をかけてみることが重要です。 事前審査を行うことで、「どの金融機関で」「どういう条件で」「いくら借入が可能なのか」が分かります。 住宅購入の準備として、まず最初に行っておきたいステップのひとつです。

TERASS編集部

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